個人・家庭がすべき南海トラフ大地震への備え・対策｜備蓄の量や無いと困るものを解説

静岡県から宮崎県にかけた広いエリアで、今後南海トラフ大地震が発生する可能性が高いとされています。日本は地震大国であり、昨今では地震が頻発していることから、大地震に見舞われる日に備えて、どんな準備をしておくべきか気になっている人は多いのではないでしょうか。

今回は南海トラフ大地震について解説したうえで、自助と共助による対策などを紹介していきます。

南海トラフ大地震のリスクと影響

南海トラフ大地震が発生すると、科学的に想定される最大クラスの被害が起こることが想定されています。そのため、南海トラフ地震に係る地震防災対策の推進に関する特別措置法が制定され、南海トラフ地震防災対策推進地域に指定された地域では、国や自治体などがソフト面・ハード面での対策を推進しています。

南海トラフ大地震そのものを防ぐことはできないため、あらゆる被害を想定して抑制する減災のための対策が進められているのです。

南海トラフ大地震とは何か？

南海トラフとは、陸側のプレートであるユーラシアプレートの下に、海側のプレートのフィリピン海プレートが沈み込んでできた海底の溝状の地形をいいます。静岡県の駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側の海域、土佐湾、宮崎県の日向灘沖までの区域が該当します。陸のプレートが引き込まれるときに起きるひずみが限界に達したときに、跳ね上がることで地震が発生します。

出典：気象庁｜南海トラフ地震について | 南海トラフ地震とは

南海トラフ大地震は以下のメカニズムで発生するとされています。

1. 陸側のプレートであるユーラシアプレートの下に、海側のプレートのフィリピン海プレートが年間数センチ沈み込む
2. 双方のプレートの境界が硬く付着するため、陸側のユーラシアプレートが地下に引きずり込まれることから、ひずみが蓄積されていく
3. 陸側のプレートが引きずり込まれる際に蓄積してきたひずみに耐えられなくなり、跳ね上がることで地震が発生する

地震が繰り返し発生するのは、1～3が繰り返して起こるためです。

大地震が発生する可能性と規模

文部科学省に設置された政府の特別機関である地震調査研究推進本部では、地震調査員会を設置して地震活動の定期的な評価などを行っています。将来の地震発生可能性の予測では、南海トラフの領域では100年～200年に1回地震が発生していると仮定し、M8～M9クラスの規模の大地震が30年以内に、70％～80％の確率で発生するとしています。

また、これにより最大震度7で、太平洋沿岸の広い地域では10mを超える津波が発生することが想定されています。

自助（個人や家庭）での地震対策

政府や自治体では防災対策を進めていますが、地震の被害を最小限にとどめるには、個人や家庭での自助も必要です。自宅の近くにはどのような災害リスクがあるのか知っておくことは、地震などの防災対策の基本です。

個人や家庭では防災キットを準備するほか、避難計画や非常連絡網などを準備しておきます。また、地震保険への加入や建物の耐震化などを進めておくと安心です。万が一、地震が発生したときに慌てることが内容に、事前に準備を進めて、家族間などでの情報共有を図っておきましょう。

防災キットの準備

地震の発生時には道路が寸断されて、救助や緊急物資の輸送などの支援がすぐには行われない可能性があります。そのため、支援が届くまでの間に自力で生活できるように、各家庭で防災キットを備えておくことが大切です。

• 飲料水
  地震によって水道が止まってしまう可能性があります。飲料水は1人1日3Lを目安に、少なくても3日分、できれば一週間分を用意しておくのが望ましいです。
  
• 非常食
  地震の発生直後は、道路の寸断などによって救援物資がすぐには届かない可能性があります。そのため、最低でも3日分、可能であれば1週間分の非常食を用意しておきます。アルファ米やレトルト食品、缶詰、乾パン、ビスケット、チョコレートなど、簡単な調理で食べられるものやすぐに食べられるものを揃えるのが基本です。
  
• 防寒具
  地震が発生すると、家屋の倒壊によって屋外や避難所で過ごしたり、電気やガスが止まっていたりする可能性があります。特に冬場は、低体温症は死亡原因になっていることからも、防寒対策が必要です。畳めるダウンジャケットや保温下着、アルミ製のエマージェンシーシート、毛布、カイロ、ポータブルストーブなどを用意しておくと安心です。
  
• 懐中電灯
  地震による停電や夜間の避難のために、懐中電灯は各部屋に一つずつ、さらに携帯用に1人１つ備えておくと便利です。停電時に自宅内を移動するときにも、懐中電灯が必要です。
  
• ラジオ
  平常時はスマートフォンがあれば、ネットで情報収集を行ったり、ラジオを聞いたりすることができます。しかし、地震が発生すると、停電や基地局への被害によって、スマートフォンがインターネットにつながらなくなったり、充電が切れてしまったりする可能性があります。そこで、防災ラジオを備えておくと情報収集に役立てられ、スマートフォンの充電を少しでも持たせるために、使用を減らすことができます。
  
• スマートフォンの充電器
  スマートフォンは連絡や安否確認、情報収集などに欠かせないツールです。しかし、停電になると充電することができなくなり、避難所ではスマートフォンの充電所が設けられても、一人あたりの使用時間が制限されていることがあります。そこで、モバイルバッテリーやポータブル電源などを用意しておくと便利です。手回し式の充電器もありますが、実際に充電するには労力がかかります。
  
• 生活必需品
  避難所で過ごす可能性を踏まえて、洗面用具や歯ブラシ、タオル、下着や衣類などを用意しておきます。自宅で過ごす場合に備えて、手洗いやトイレなどで使用する生活用水の準備も必要です。生活用水の備蓄は、ポリタンクに水道水を入れておく、お風呂の水を張ったままにしておくといった方法があります。ウェットティッシュがあると、手洗いができないときにも便利です。
  
• 救急キット
  地震の発生時にはケガをする恐れがありますが、すぐに医療機関で見てもらえるとは限らないため、救急セットの用意が必要です。慣れない避難生活で体調を崩すことも考えられます。救急セットには消毒液や絆創膏、ガーゼ、包帯、切り傷や擦り傷、虫刺され用の軟膏、はさみ、爪切りのほか、風邪薬や胃腸薬、頭痛薬といった常備薬も備えておきます。
  

ここまで、防災キットの中身についてみてきましたが、非常食にはセイショップのサバイバルフーズがおすすめです。フリーズドライで保存期間が25年と長いことから、頻繁に賞味期限切れによる入れ替えをせずに済みます。マイナス30度で凍結して、乾燥、加工を行っているため、調理したときの栄養価や美味しさが保たれています。洋風とり雑炊、洋風えび雑炊、チキンシチュー、野菜シチュー、クラッカーといったラインナップがあり、味の変化を楽しめるので飽きずに食べられることもポイントです。

また、企業の防災対策では保管場所の問題もありますが、フリーズドライのため、軽量でコンパクトなことも特長です。軽自動車の保管スペースに相当する2m×2.5ｍ×2ｍのスペースに、約60食分のファミリーセットを300ケースも保管できます。

避難計画の立案

地震が発生したときに慌てずに安全に避難するために、避難計画を立てておくことも大切です。自治体のホームページなどで防災マップなどをチェックして、避難場所や避難経路を確認し、事前に家族で避難計画を立てておきます。

また、実際に地震が起きたときに備えて、安全に避難するための基本的な防災知識を身につけておきます。たとえば、家にいるときであれば、慌てて飛び出すのではなく、落下物から身を守るためにテーブルの下に潜る、キッチンで火を使っていたら可能であれば止めるといった行動をとります。海の近くにいる場合には、津波が起きる可能性があるため、津波避難場所や津波避難ビルといったマークがつけられた場所を目指すほか、高台や鉄筋コンクリート造などの丈夫な3階建ての建物に逃げます。川の近くにいる場合には、川に向かって直角に逃げるのが基本です。

建物の耐震化

1981年の建築基準法の改正より前に建築確認申請が下りた建物は、いわゆる旧耐震基準に沿って建てられた建築物が多く、現行の耐震基準を満たしていない可能性があります。旧耐震基準の建物は南海トラフ大地震などの大きな地震に見舞われたときに、倒壊などの大きな被害を受ける恐れがあることから、耐震診断を行い、必要に応じて耐震改修を実施するのが望ましいです。耐震診断や耐震改修には、国や自治体による支援制度が設けられています。自宅や所有する建築物が該当する場合には、まずは耐震診断を受けてみましょう。

耐震改修の方法には、繊維シートによる柱や梁の補強、鋼板による柱や梁の補強、鉄骨ブレースによる補強、耐力壁の増設、仕口や継手の補強といった方法があります。

保険の検討

地震による損害は火災保険では補償の対象外のため、南海トラフ大地震などに備えて、地震保険に加入していない場合は、加入することも一つの対策となります。地震による家屋の倒壊や埋没、津波による家屋の流出、噴火による家屋の損壊のほか、地震で起きた火災による家屋の焼失も、地震保険の補償の対象です。ただし、地震保険は単独で加入することはできず、火災保険とセットでの加入となっていますが、火災保険の契約中に地震保険を追加することも可能です。

地震保険に加入しておくことで、万が一の際に損害が補填されるだけではなく、再建に向けて心の安定にも貢献するでしょう。

非常連絡網の確立

家族が一緒にいるときに地震が発生するとは限らず、それぞれが別の場所にいる可能性があります。家族がお互いに安否を確認できるように、安否確認の方法を決めておくとスムーズに対応できます。災害の発生時には電話がつながりにくくなるため、災害用伝言ダイヤルや災害用伝言板といった複数の連絡手段を確保しておきましょう。

災害が発生したときには近隣と助け合うことが多く、近所に住む人とも連絡が取れるようにしておくことが望ましいです。

地域内の危険箇所の把握

地震が起きたときに危険な場所に近づくことを避け、あるいは危険な場所にいるときには速やかに避難をするために、崖崩れの恐れや津波が発生するリスクがある場所など、地域内の危険箇所を把握しておくことが大切です。危険箇所は、自治体のホームページや国土交通省ハザードマップポータルサイトに掲載されている、ハザードマップなどで確認できます。

共助（地域全体）での地震対策

地域社会が一体となって地震に対処する方法として、防災計画の提案や自主防災組織の結成、自治会を活用した安否確認などが挙げられます。また、地域の防災訓練に参加するなど、防災計画を理解しておくことも大切です。

地震などによる大きな災害が発生した直後には、国や自治体などによる公的な支援が行えないことが多いため、自分たちの地域を守っていくという意識を持つことが大切です。

地域の防災計画の理解と参加

地区防災計画制度によって、地域住民が地区防災計画の素案を作成して、市町村防災会議に対して提案できるなど、地域の防災計画の策定には地域住民も参画することができます。地震などの災害の発生時に、地域住民の共助による取り組みを行うには、日頃から自分が住む地域の防災計画への理解を深めておくことが大切です。

災害の発生時に地域住民が連携するため、地域住民の救助や情報の収集、防災資機材の備蓄などを行う組織として、自主防災組織を結成するという方法もあります。

また、多くの人が地域の防災訓練に積極的に参加することで、実際に災害が発生したときに連携して初期消火活動、や被災者の救出などに取り組みやすくなります。

地域内の連絡体制の確立

地震などの災害が発生した際には、地域住民の安否確認がスムーズに行えると、安否確認がとれない人への救助活動を素早く進められます。たとえば、自治会が安否確認を行うことで、情報を集約して自治体との連携を図りやすくなります。

たとえば、災害が起きたときには近隣で声を掛け合い、それぞれが自治会の組長に連絡をし、組長が地区防災委員会に連絡を入れるといった方法がとれます。その際に、自治会の中で安否確認をするグループを分けておくとスムーズです。また、地震の発生した直後には電話がつながりにくくなることを想定して、公園や公民館などに集まるなど、連絡体制を確認しておきましょう。

自主防災組織を結成していると、災害の発生時の情報の収集と地域住民への伝達を担う組織としても機能します。

地域資源の共有

地域で自主防災組織を結成して、防災資機材を共同購入してリスト化しておくと、災害の発生時に地域住民で効率よく活用できます。自主防災組織が備蓄する防災資機材として、非常食や救護用具、消火用資機材、避難用資機材などが挙げられます。

南海トラフ地震が来たら

実際に南海トラフ大地震が発生した際には、沿岸部にいる人は津波がくるリスクに備えて、速やかに高台や津波避難タワーなどへ避難します。自宅にいる場合など、可能であれば備蓄している携帯用の防災キットを持参して避難しましょう。一時的に避難した場所で、一夜を過ごす可能性があります。安全な場所に避難できてから、会社などの安否確認システムへ応答します。津波の警報が解除されるまでは、事前避難対象地域に居住している場合は、避難所で過ごします。

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まとめ

南海トラフ大地震などの地震の発生を抑えることはできませんが、地震が起きたときの被害を少なくするための対策をとることはできます。非常食や飲料水といった防災キットを備えておくなど、できることから万が一に備えた準備を行っておきましょう。